ネット経由で車のソフトウェアを随時更新する手法を「オーバー・ジ・エア：OTA」と呼んでいます。EVメーカはOTAを駆使することで、スマホの様に購入後も新しい機能を追加・更新することを計画しています。現在は例えばテスラは概ね月に一回の頻度でインターネットを通じて車のソフトウェアを更新し、機能や性能を向上させています。これまでは新車で購入した時点が最新の状態でしたが、今後は購入時がベストではなくスタート、となりますね。またOTAでは、加速性能やカーナビに登録したルートに従って自動運転が作動する機能を提供することも可能になります。これらは有料での提供も考えられており、言わば顧客の囲い込みを狙った「課金型のOAT」と言えますね。

スマホの機能向上にOTAが普通に使われ、顧客の囲い込みに成功している現状を鑑みますと、その手法がEVで活用されると一旦他社に乗り換えられてしまうと、容易なシェアの回復は望めないことが予想されます。トヨタは「アイリーンん」と名付けた独自のソフトウェアを25年に実用化する計画です。ホンダはソニーと組んでEVブランド「アフィーラ」の開発を進めています。ソニーが得意とするエンターテインメントをEV内に広げる計画ですね。日産は26年度にOTAで車の機能を更新するサービスを開始すると発表しています。

EVの魅力の一つに勿論環境にやさしいがありますが、OTAを使った色々な性能の更新が行われることも大きな魅力です。モータや電池で動くEVは自動車産業への参入のハードルを大幅に下げました。極端な表現になりますが、誰でも参入できる産業になったと言えます。競争が激化する中で、OTAでの差別化が大きなポイントになりまそうですね。