トヨタ自動車の決算発表会が2024年5月8日に行われ、電気自動車（BEV：バッテリー駆動のEV）やソフトウェアなどの成長領域への投資を2025年3月期に1兆7000億円と、前期比40%増とすることを発表しました。同社の宮崎洋一副社長は、「中国との比較で大きくビハインドしている部分がある事実を認めないといけない」と述べ、中国で需要が高まっているプラグインハイブリッド車（PHEV）事業を強化する方針を示しました。トヨタがBYDの「DM-i」と呼ばれるPHEVシステムを採用することになれば、中国のパワートレイン技術も大きなターニングポイントを迎えることになります。

日系自動車メーカーは日産を除き電動化の対応が後手に回り、開発のスピード、ソフトウェア制御、AI（人工知能）などで中国勢に太刀打ちできない状況だと言えます。2024年4月25日に開幕した北京国際モーターショーでは、中国勢が相次いで次世代技術を備えるスマートカーを投入し、外資系との差別化を見せつけました。デジタルマップに頼らないNOA（Navigation on Autopilot）機能や高性能センサー「LiDAR」を活用した自動運転補助システム（ADAS）が着実に進化する一方、基幹部品のコストダウン、開発期間の短縮（1年半程度）も実現している現実は、多くの 外資系 を驚愕させています。

トヨタは、中国ネット大手の騰訊控股（テンセント）と、2024年中に共同開発したサービスを搭載する車両を投入。また、自動運転テック企業の小馬智行（Pony.ai）と協力してロボタクシーサービスを展開するなど、スマート化への転換を加速します。ホンダは2025年にはBEVの新ブランド「燁（イエ）シリーズ」に、ファーウェイの車載ディスプレー、航盛電子のコックピット、科大訊飛（iFLYTEK）の音声認識技術を採用すると発表していますね。日産自動車は、中国の検索エンジン大手、百度（バイドゥ）と協業し、AIソリューションの強化や新たなスマートモビリティ体験の提供を図ろうとしていますし、合弁パートナーである東風汽車のリソースを活用し、2026年までに中国消費者の嗜好に合った電動車5モデルを導入する計画です。

勿論欧米各メーカも中国企業との協業を進めており、文字通り中国は脱エンジン車を牽引しています。かつての米国や日本を見るようです。エンジン車に後にはEVが来ることは確実と見られており、今後も中国メーカの動きには目が離せませんね。