これまではEVは内燃機関車よりも価格が高いというイメージが強かったが、2023年に入り大きな転換期を迎えていると言われています。例えば、2023年3月に内燃機関車を含めて世界で最も売れた車種（第1四半期全体でも1位との推定）となったテスラ モデルYは、米ブルームバーグの2023年4月報道によると、全米の自動車の平均価格を759ドル下回る4万6990ドル（調査時）で販売されています。

更に、2023年4月に開催された上海モーターショーで発表と同時に受注を開始したBYDのSeagullは、発売初日だけで1万台を超える注文を獲得しました。同車は実用的な車体サイズで7万3800元（約145万円）～という低価格を実現し、同クラスの内燃機関車であるホンダ フィットの8万9800元（約177万円）～を大きく下回ったとして注目を集めました。加えて、維持費に付いても一般的にEVは交換が必要な消耗品が少なく税金や燃料代が安いことから、内燃機関車と比べて維持費が安いといわれています。これは5～10年程度の長期間の保有コストを比べたとき、多くの場合でさらにEVの方が安くなることを意味していますね。

EVはバッテリー部分でも改革が進んでいます。従来のニッケルやコバルトなどの高価なレアアースを使う「三元系」と呼ばれる電池に代わり、性能が向上してEVにも搭載可能となったリン酸鉄リチウムイオン（LFP）電池の採用が増えています。このLFP電池は三元系と比べるとコストを下げられるが、それでも従来の「三元系」と同様にリチウムが必要で、LFPの増産がリチウム価格が高騰する一因にもなりましたが、現在ではリチウムの代わりにより安価なナトリウムを使用する「ナトリウムイオン電池」の性能が向上しており、中国BYDやCATLが2023年に量産を開始する予定と報道されています。

現時点では2024年の販売数の予想は困難ですが、ここ数年は毎年1.5倍前後のペースで増加が続いており、仮にこのペースが続けば1600万台程度の計算になります。2024年までの累計台数は2022年の2倍以上にあたる4700万台となり、2年でコストが15%以上削減されることになる。すなわち既に内燃機関車と同等の初期費用を実現しているEVは、2年後には内燃機関車より少なくとも15%安くなり、長期の保有コストではさらに差が開くことを意味します。今は高価なイメージのEVですが、数年も経たずに逆転しそうですね。